理究の言魂(ことだま)

NO12 『カ行』教育活用+3ボ・カ・カ・ジョウ

教育事業のフレームワーク。これに準ずれば、誰もがモレなく、ダブりなく、商品企画をつくれます。

祝!2021年 教育ICT元年

新年早々、二度目の緊急事態宣言が発出されました。受験シーズン突入なのにイヤーなムード。それなのに、え?この「祝!・・・」のタイトル?少々頓珍漢な印象を与えたかもしれませんね。
実は、2021年元旦の日経新聞。その特集に「教育ICT元年1人1台」という見出し。それを拝借しました。

“ICT”は、Information CommunicationTechnologyの略。日本語では情報通信技術。ITとほぼ同じ意味です。「ICT教育」は、一般的にコンピューターやインターネットなどを活用した教育を示します。
教育にICTの必要性が謳われて20年近くが経過。隣国の韓国ではデジタル教科書が2014年からスタートしています。IT教育に関しては、日本は諸外国から周回遅れ。頑張れ!にっぽん!(汗笑)

ようやく日本の学校教育でもデジタル化が動き出します。文部科学省が旗振りをしている「GIGAスクール構想」です。皮肉なことに新型コロナの影響で、当初の計画を3年前倒しにしたそうです。児童・生徒に学習用の端末PCやタブレット端末を1人1台支給。萩生田文科大臣が相当入れ込んでいます。よって、掛け声倒れにはなりません(笑)・・・が、懸念材料が存在します。
と、いうのは「GIGAスクール構想」だけなら未だしも、それに加え、新・学習指導要領による授業が本格化するからです。1958年(昭和33年)に学習指導要領が、法的拘束力を持ちました。その第1回目から数えて、今回で7回目(表Ⅰ)。今回は大改訂です。それに加えてパンデミック騒動。 感染症であるコロナ騒動は、ワクチン接種と共に鎮静化していくでしょう。しかし、公教育は、「GIGAスクール構想」「新・学習指導要領」の両輪で大きな変革が進行します。これから“産みの苦しみ(喜び)”がジワリと広がります。現場教師が右往左往しないはずがありません。

表Ⅰ 学習指導要領の変遷

※「学習指導要領の変遷 – 文部科学省」

文科省は、当然ながらサポート予算を計上しています。つまり資金準備は万全です。が、運営主体は地方自治体であり、各学校であり、教職員が担います。教育現場が混乱することは、容易に想像がつきます。う~ん、少々心配ですが、ここは是非乗り切って欲しい(泣)
学校間の対応格差が暫くは続くので、児童・生徒の状況を私たちは今まで以上に注視していきましょう。大いなる前向きな取り組みなので温かく見守りたいと考えています。

さて、「教育ICT化」は、“学び”の手続き、方法や内容を含めた教育の質・量を変えます。つまり、格段に前進します。異次元的な進化が予想されます。
ただ、留意すべき点があります。

1. コンピューターやインターネットは、学習を促進する「便利な道具」であることを認識する事
2. 「道具」や「手段」であるツールを自由自在に使いこなすには、コツと時間が必要であることを理解する事
3. 学習成果を上げるには、学習の領域やレベルに合わせて「道具」や「手段」の使い分けを考慮する事

つまり、パソコンやタブレット、デジタル教科書のツールで何でもかんでも解決するわけではない、という事です。
文科省が ①知識や技能 ②思考力、判断力、表現力 ③学ぼうとする力 の3本柱と表現しているように、“学び”は、児童・生徒自身が自分の頭と意思で身に付けなければならない、そのことは、今までと基本的には変わりません。

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